多様な働き方が増えた現代において、女性のひとり起業家も増えてきました。
女性専用の起業塾も増えてきており、時代は空前の起業ブームです。
この記事では、これから起業を考えている女性に向けて、ひとり起業に役立つ内容やメリット・デメリットについてお伝えします。
ひとり起業とは？
起業と聞くと漠然としたイメージをお持ちの方も多いと思いますが、大きく分けると、「個人事業主」と「ひとり会社」の２つです。
個人事業主とは？
個人事業主とは、名前の通り個人で事業を営む事であり、税務署に開業届を出す事で事業を開始できます。
よく耳にする「フリーランス」という言葉も個人事業主に含まれます。
個人事業主は簡単に開業できる反面、所得に応じて税が上がるというデメリットもあります。
ひとり会社とは？
ひとり会社とは、法人を設立することです。
商業登記をする事で初めて法人格を得ることができます。
個人事業主と比較しても、社会的な信用があるため、法人との取引がしやすくなるメリットがあります。
年商800万円を超えると法人税が適用されるため、節税効果があると言われています。
新会社法により資本金は1円からでも事業を起こす事は可能ですが、最低でも100万円程度の準備は必要になります。
女性のひとり起業のメリット
ライフスタイルの変化が激しい女性にとって、自分で時間や場所をコントロールできるのは大きな強みです。
では、具体的にどのようなメリットがあるか見ていきましょう。
人間関係が自由
会社員の頃は上司を選べないなど、不満があった方も多いと思います。
チームで動く時に嫌な人がいると仕事に対するモチベーションも下がってしまいますよね。
ですが起業すると、全ての人間関係をリセットできます。
足りない部分はアウトソースしたり、気の合うビジネスパートナーとタッグを組んだりと、人間関係を自分でコントロールできます。
ライフスタイルに沿った働き方ができる
保育園のお迎えや、子供が熱をだした時に仕事を抜けないといけない、また、親の介護などライフスタイルの変化が大きい女性にとって、自分で時間をコントロールできる起業は時間的メリットもあり、ストレスもかかりません。
収入が青天井
歩合制やインセンティブのある会社以外、固定給で、頑張ってもお給料に反映されないという事があると思います。
しかしその反面、起業すると売上から経費を除いた利益は直接収入になります。
自分の仕事の対価として、直接収入に繋がることは働く上での大きなモチベーションになります。
女性のひとり起業のデメリット
育休・産休制度など、会社員であれば受けられる公的サポートが受けられない
会社員は制限がある反面、有給休暇や育休制度など会社から守られているところがたくさんあります。
なんと言っても毎月決まった給与が振り込まれ、収入が安定しているのは会社員の特権です。
さらに働き方改革により『女性が社会進出するための制度』は近年充実度を増しているため、それらの手厚いサポートを受けられなくなるのは、起業するデメリットになるかもしれません。
立ち上げに労力がかかり知識も必要になる
起業をするには、想像以上の時間と体力が必要になります。
税金周りの対応から事業化までをひとりで進めなくてはいけないので、相当ハードな道のりになるでしょう。
それ故に家族との時間が取れなくなる可能性もあります。
経営知識や財務知識が必要になる
経営難にならないためにも、起業する前に経営知識や財務知識を身につける必要があります。
これまで触れてこなかった方にとって、かなりの学習量になるでしょう。
専門家にアウトソースすることもできますが、それなりの費用が発生してしまいます。
女性ひとり起業家が陥る落とし穴
キラキラした一人起業家のイメージに洗脳される
女性のひとり起業家が陥る落とし穴の一つに、起業を軽く捉えてしまうことがあげられます。
女性起業家と聞くとキラキラしたイメージが強く、それに憧れふわふわとした気持ちのまま起業すると、こんなはずじゃなかったのに、と大きなギャップを抱くケースもあります。
成功している女性起業家はビジネスに真剣に向き合っている方達ばかりだということを忘れないでくださいね。
顧客のニーズを考えずにサービスを作ってしまう
自分がいくら「このサービスが良いものだ！」と思って世に出して見ても、お客様に響かなければ当然売り上げも立ちません。
ひとり起業家は相談できる相手がいないため、これで本当に良いのか判断に迷ってしまうこともあります。
まとめ
この記事では、女性のひとり起業家のメリットとデメリットについて解説しました。
デメリットの比重が多くなってしまいましたが、副業解禁や働き方改革など、ひとり女性起業家は増えています。
女性のひとり起業はメリット・デメリットありますが、あなたの人生がよりよくなるために「起業」が選択肢になると幸いです。
